個人投資家の魅力薄れる国内ETF

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またもやETF上場廃止のお知らせ

今年の2月に上場廃止になりそうなETFがあると書いたところ、それが現実のものとなってしまいました。

ETF-JDRの転換についての質問をいただいたNさんから、追加の質問を昨年の大晦日にいただいていました。テーマは、ETFの上場廃止に関するこ...

上記の記事では、日興アセットマネジメントの「上場インデックスファンドFTSE日本グリーンチップ35(1347)」と「上場インデックスファンドS&P日本新興株100(1314)」がヤバイと書きました。11月27日のニュースリリースによると、この2本を含めた次の3本のETFが繰上償還による上場廃止に向けた手続きに入ったとのことです。

  • 上場インデックスファンドFTSE日本グリーンチップ35(1347)
  • 上場インデックスファンドS&P日本新興株100(1314)
  • 上場インデックスファンド中国H株(ハンセン中国企業株)(1548)

上場廃止の理由は、ほぼ純資産の減少によるものと考えて間違いないでしょう。

ちなみに、遡ること2017年9月28日にもBlackRockがETF-JDRの上場廃止を宣言しています。と言っても、こちらは純資産の減少が上場廃止の理由ではありません。BlackRockの場合は、銘柄の整理が目的と思われます。

BlackRockは、ETF-JDRをすべて上場廃止にするとともに、普通のETFを新たに7本上場させています。ETF-JDRからETFへの置き換えが進んでいるので、邪魔な(?)ETF-JDRを排除して、日本市場に本格的に殴り込みをかけてきたように見えます。

去る2017年9月28日のこと、ブラックロックは、ETF7銘柄の新規上場と同時にETF-JDR10銘柄の上場廃止に向けた信託契約の変更を発表...

つまり、日興アセットマネジメントの上場廃止は「守り」の意味合いが強く、BlackRockの上場廃止は「攻め」の意味合いが強くなっています。

メリットを見出だせなくなった国内ETF

数年前まで、投資信託と国内ETFでは運用経費に大幅な差があったため、個人投資家が国内ETFに投資しても、経費節減という大きなメリットを享受できていました。

ところが、ここ2~3年の間に、インデックスファンドのコスト競争が激化し、投資信託の運用経費は大幅に下がっています。そうなると、国内ETFに勝ち目はありません。

ETFは東証で売買する必要があるので、投資に手間がかかります。しかも、不人気なETFとなれば、適正価格で市場に出回っているとは限らないので、ますます不便です。

一方、投資信託であれば、決まった日に定額で自動買付ができるので、こつこつ積み立てるには非常に便利です。また、市場で売買するわけではないので、適正価格かどうかも気にする必要はありません。

そう考えると、個人投資家にとってみれば、低コストな投資信託があるにも関わらず、わざわざ国内ETFに手を出す必要性は見当たりません

米国ETFのラインナップは相変わらず魅力的

国内ETFに対しては魅力を感じませんが、米国ETFは相変わらず魅力的です。

日経225先物系ETFが跋扈する日本のETF市場とは異なり、米国ETF市場では豊富な銘柄のETFが潤沢に市場に出回っています。たまーーーに、米国ETFにも流通量の少ないETFが存在しますが、日本市場に比べたら遥かにマシです。

また、米国ETFの場合、記載されている経費率が「総経費」なので、実際に必要な運用経費はかなり少なくなっています。日本の場合は、年率で記載されている経費とは別に様々な手数料がかかるため、記載されている信託報酬よりも多くの運用経費がかかっています。

まあ、米国ETFを買うとなると、為替手数料もかかるので、コスト的に絶対優れているとは言い難いのですが、それでも、目移りするほど豊富なラインナップには惹かれます。手間がかかっても、魅力的なものは魅力的です。

日本のETF市場も、米国ETF市場を見習って、個人投資家に魅力的と思わせる商品ライナップを揃えてもらいたいものです。

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